経済指標の特徴：ETFの基礎知識　分かりやすい証券会社の比較

GDP成長率とは

これは、中学生の社会科の教科書でも掲載されていたりする、経済指標です。このGDP成長率は、その1年間の間に生み出された、国ごとの生産物、そしてサービスの金額の合計を表しています。

GDPは、国の経済の規模の目安としてよく用いられていますし、前年度からその成長の率は、経済成長率とも言われているのです。経済成長率は、国ごとの経済の拡大を知っていく上では、とても目安になるものだと言われています。

このGDP成長率を見るためには、海外、国内それぞれ、ロイター通信をチェックすると、最新のGDPの情報が伝えられることがあります。国内のGDPをより深く知るには、GDP・景気・経済SITE、国外のGDPを国ごとにチェックするには、BRICs辞典を見るといいでしょう。

失業率とは

日本では総務省が毎年、労働力の調査を行い、完全失業率を調査して、労働力の人口に占めている、完全失業者の割合を計算しています。

この失業率が、バブル崩壊後に5.5%と過去最悪になったことは記憶に新しいのではないでしょうか？ 2002年、2003年に、この過去最悪の数値になりました。

また失業率は日本だけではなく、アメリカなどでも調査されています。
失業率は、あまり株価に影響がないと思われがちですが、実際は、ETF市場、株式市場は、この失業率の数値に敏感に反応しているのです。

統計局のホームページで、年度ごとの失業率を調べることができます。

消費者物価指数とは

その国の物価の変動、つまりインフレを表す指標となっています。
消費者物価指数は、商品やサービスの価格を統合して、物価変動を時系列ごとに測定しています。

消費者物価指数は、その国の株価、為替相場に影響を与えるものとされており、先進国では消費者物価指数のインフレは、2～3%ほどに抑え込まれていると言われています。

この消費者物価指数は、あまり株価や為替の相場には大きな影響を及ぼしませんが、海外ETFに投資をしている場合、急激な海外のインフレの影響を受ける事もあるので、特に海外の消費者物価指数については、知っていくべきでしょう。

小売売上高とは

主にアメリカ、ヨーロッパで使われている指標です。
耐久財と、非耐久財の売上高の調査なのですが、これは、個人個人の消費の推移を見るのに良い指標だと言われています。

小売売上高は、企業の売上高でもあります。そのため、小売売上高が上昇すれば、小売の店舗を運営している企業の、全体的な業績向上を示していることになります。

この小売売上高が、下降した場合は、また異なる姿を見せます。
小売売上高の減少は、モノが売れていない事になりますから、特に株に対して悪材料となってしまい、株価の下落につながります。